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小冊子職場の健康づくりシリーズ

職場復帰支援

職場復帰支援

当協会が実施している地方公務員健康状況等調査によると、精神及び行動の障害(いわゆる心の病気)は、「職員10万人当たりの主な疾病分類別長期病休者率」が一番高く、多くの地方公共団体にとって強い不安やストレスを抱えメンタル不調を起こした長期病休者への支援は大きな課題です。心の病気により休業した職員の職場復帰がスムーズに進まない事例も多く、休業を繰り返すこともあるなど職場復帰支援への関心は高まっていると考えられます。心の病気で休業している職員が職場復帰し滞りなく業務を行えるようになるためには、休業の開始から復帰までの流れをあらかじめ明確にしておくことが大切です。
本書では、産業保健スタッフ等の皆様にご活用いただくため、職場復帰支援の基本的な考え方と、休業開始から休業中のケア、職場復帰後のフォローアップまでの具体的な進め方をステップごとにわかりやすく解説しています。

監修:岡山大学大学院 医歯薬学総合研究所 疫学・衛生学分野 講師
医師・労働衛生コンサルタント
高尾 総司

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公務職場における感染症対策

公務職場における感染症対策

毎年流行するインフルエンザをはじめ、麻しんや風しん、結核など私たちの周りにはさまざまな感染症があります。住民と接する機会の多い公務職場では、感染症に罹患する可能性も高く、ひとたび職場で集団感染となれば業務に及ぼす影響は計りしれません。そのため、職場全体で感染症に対する予防と、発生後の処置について正しい知識をもつことが大切です。
本書では、感染症の基礎知識や特徴、公務職場における感染症の予防及び対策などをわかりやすく解説しています。感染症の正しい知識を深め、職員の皆さんの健康管理の一助となれば幸いです。

監修:川崎市健康安全研究所 所長
岡部 信彦

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発達障害の職場の理解と支援ガイド

発達障害の職場の理解と支援ガイド

近年、大人になってから発達障害であると分かるケースが増えています。発達障害は原因のすべてが明らかになっているわけではありませんが、脳機能のアンバランスさにあるとされています。そのため、特定のことには優れた能力を発揮する一方で、ある分野は極端に苦手といったことが生じます。誰でも得意・不得意はありますが、発達障害の特性がある人はその差が大きいため、日常生活や仕事を進める上で困難が生じています。

本書では、発達障害の基本的な知識をはじめ、症状別の対応方法や望ましいとされる支援をわかりやすく解説しています。本書が、現場で働く職員の方々をはじめ、当事者本人への支援の一助となれば幸いです。

監修:早稲田大学 教育・総合科学学術院 教授
梅永 雄二

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新入職員のための健康づくりハンドブック

新入職員のための健康づくりハンドブック

新たに公務員として生活を送ることになる新規採用職員に向けて、定期健康診断、ストレスチェックなどのからだとこころの健康管理についての小冊子を作成しました。
特に、健康な生活を送るために重要な食生活の改善方法や、メタボリックシンドロームの予防、メンタルへルス対策について、丁寧にわかりやすく解説しており、新人研修会等での教材として最適な一冊となっています。

監修:横浜労災病院 勤労者メンタルヘルスセンター長
山本 晴義

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管理監督者のためのストレスチェック制度の活かし方

管理監督者のためのストレスチェック制度の活かし方

平成27年12月からストレスチェック制度が義務化され、地方公共団体においてもメンタルヘルス対策をより積極的に推進していくことが重要かつ喫緊の課題となっています。
本書では、職場のメンタルヘルス対策において大きなカギを握っている管理監督者が行うべき「ラインケア」を推進するため、管理監督者が果たすべき役割をはじめ、ストレスチェック制度の目的や結果の見方のほか、職場環境の改善の取り組み、部下への接し方と対応などについてわかりやすく解説しています。

監修:横浜労災病院 勤労者メンタルヘルスセンター長
山本 晴義

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ストレスチェックから始めるセルフケア

ストレスチェックから始めるセルフケア

労働安全衛生法の改正により平成27年12月からストレスチェック制度が義務化されました。
ストレスチェック制度は、メンタルヘルス不調を未然に防ぐ一次予防を強化するための制度であり、メンタルヘルス不調にならないためには、まず、自分自身がストレスに気づき、低減させるための知識や方法を身につけ、実践することが重要です。
本書では、ストレスチェック制度をセルフケアに活かしてもらうために、ストレスチェック制度の解説のほか、セルフケアのポイントやストレスを軽減する職場づくりなどについてわかりやすく説明しています。

監修:横浜労災病院 勤労者メンタルヘルスセンター長
山本 晴義

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職場で取り組む 受動喫煙防止対策

職場で取り組む 受動喫煙防止対策

労働安全衛生法の改正により、平成27年6月1日から労働者の受動喫煙を防止するため、事業者及び事業場の実情に応じ適切な措置を講じることが事業者の努力義務となりました。
本書では、受動喫煙防止をめぐる国内外での動向や法的背景をはじめ、たばこによる健康被害や受動喫煙防止対策に向けた体制整備、取り組みなどをわかりやすくまとめています。受動喫煙のない健康で快適な職場環境の形成に役立つ内容となっています。

監修:奈良女子大学 教授
京都大学医学部附属病院呼吸器内科 禁煙外来担当医
高橋 裕子

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がんと就労~自分らしく働き続けるために~

がんと就労~自分らしく働き続けるために~

日本人の2人に1人は何らかのがんになると言われています。医療の発達により、がん患者の5年相対生存率は全がんで約6割に達し、がんになっても働き続けることができるようになっていますが、実際にがん治療を受ける本人や家族は、就業場面でさまざまな問題に直面します。
本書では、「がん治療と就労支援」や「復職後の就労支援」、「経済的な負担と支援」などについてわかりやすく解説しています。がん治療と就労の両立を目指す職員とその関係者に役立つ内容となっています。

監修:国立研究開発法人 国立国際医療研究センター 国際医療協力局
和田 耕治

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職場の腰痛予防対策

職場の腰痛予防対策

腰痛は、休業4日以上の職業性疾病の約6割を占めており、公務災害においても、認定事由別件数で常に上位を占めています。
本書では、職場での腰痛発生要因、腰痛危険度セルフチェック等腰痛の知識を紹介するとともに、腰痛予防に向けて、組織で取り組む腰痛予防対策や作業別の腰痛予防ポイントを掲載しています。また、職場や家庭において簡単に予防体操ができるよう、職場で行う腰痛予防ストレッチング、家庭で行う腰痛予防とエクササイズもイラストで紹介しています。職場で腰痛予防対策に取り組む際、必ず役立つ内容となっています。

監修:独立行政法人労働安全衛生総合研究所 研究企画調整部 主席研究員
厚生労働省「職場における腰痛予防対策指針の改訂及びその普及に関する検討会」
座長 甲田茂樹

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すっきり疲れをとるための快眠法

すっきり疲れをとるための快眠法

睡眠は心身の疲労回復に大きな役割を担っています。睡眠不足や睡眠障害があると、生活習慣病の発症やメンタルヘルスの悪化につながったり、死亡率の上昇や、事故・エラーを起こしやすくなることがわかっています。
本書は、睡眠の基礎知識、厚生労働省「健康づくりのための睡眠指針2014~睡眠12箇条~」(平成26年3月)の紹介、睡眠障害や快眠術などについて、具体策を交えながらわかりやすく解説しています。良い睡眠で心身ともに健康な毎日を送るために役立つ内容となっています。

監修:横浜労災病院 勤労者メンタルヘルスセンター長 山本  晴義

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